テクノロジーTechnology
M&Aと企業統合のIT戦略をけん引するグローバル協業のプロフェッショナル
<入社年>
2023年1月
<担当領域>
M&Aに関連した対象企業ITの調査や、企業統合に関連する支援
1日の流れ
07:30 朝の散歩(考える時間)
リモートワークの場合は歩きながら前日の振り返りや、今日やることを考える時間に使います。
08:30 夜の間に受信したメール・メッセージのチェック
夜の間に受信した海外からのメールなどを確認します。
09:00 部門の管理者とオンライン朝会
部門内の管理者同士で、案件獲得状況や部門メンバーの状況の共有、必要なケアを話し合います。
09:30 チームメンバーとオンライン朝会
チーム全体として当日の作業がスムーズに開始できるようにミーティングを行います。
メンバーから先日までの作業状態の報告を受けたり、作業上で困っている事に対してアドバイスをしたりします。
この場では、各メンバーの作業がプロジェクト全体の中でどのような意味があるのかをチームメンバーに理解してもらえるように心がけます。
10:00 別のチームメンバーとオンライン朝会
別の案件のチームメンバーについてもその日の作業が気持ちよく始められるようにします。
作業の合間にちょっとした家事
洗濯物を干す、宅配便を受け取るなどのちょっとした家の仕事も行います。
13:00 クライアントA(東京)とのオンライン会議
東京のクライアントへの報告や今後の進め方の議論を行います。
14:00 クライアントB(大阪)とのオンライン会議
続けて大阪のクライアントとのミーティングを行います。このような日程の設定はオンラインならではです。
17:00 海外のEYメンバーとオンライン会議
時差を考慮して、海外EYのプロジェクトメンバーに対して、朝と同じ会議を実施します。
主な業務内容
企業買収の前に実施するITの調査や、買収後に実施するITの統合についての支援です。私はその中でもグローバル企業が関連する案件を担当しています。
帰宅後のリフレッシュ方法
リモートワークか否かに関係なく、コンサルティングの仕事は心身の負荷が高い状態が続きますので、私は心身をリフレッシュすることに気を付けています。具体的には食と運動、さらにちょっとした家の事をやってプライベート面での自己肯定感を上げています。
これまでに直面したチャレンジと、そのチャレンジをどのように乗り越えたか
企業買収の前に実施するITの調査は約1カ月で実施して報告するスピード感が求められます。
このような前提において、仮に対象企業に対して「〇〇はどうなっていますか?」といったゼロからの質問をしていてはとても数週間では情報は集めきれません。よって私たちのチームはまず買収対象企業の特性を分析し、IT構成・ITガバナンスやセキュリティ体制の予測を立てます。そしてその予測を対象会社に提示して相違点を埋めていくような調査の手法をとっています。
しかしながらこのような手法のために必要なITの知見は多岐にわたります。つまりそれらの知識はネットワーク・ハードウェアのようなITインフラストラクチャーの領域の、データベースやデータ構造に関する知識、会計・在庫管理・売上管理などの業務側に極めて近いアプリケーション領域の知識、さらにはサイバーセキュリティやITガバナンスといった一般的なエンジニアにはなじみの薄い領域の知識です。
私たちはチームとしてそれぞれの得意分野を持つコンサルタントITを結集することで、総合的な知識を持つプロフェッショナル集団としてスピード感を求められるM&Aの領域においてクライアントの要望に応えていくべく努力を続けています。
他部門との協業について
私たちのチームはグローバル企業が関わるM&Aに特化したチームですので、海外のEYメンバーファームとの協業は多いです。ITにおいては、世界の各地域や国によって主流のソリューションが異なっていたり、ITガバナンス、セキュリティの整備の傾向も異なることが多いので、これらの特色を踏まえたM&Aに関連するコンサルティングを行うために現地のIT専門家と協業することが多いです。
また、特定の業種のクライアントへご提案やサービス提供を行う際には、業種に特化したチームとの協力も日常的に行っています。これは、私たちのチームのテクノロジー面の知見と、業種に特化したチームの業界特有の知見を織り交ぜることでクライアントに対してより価値の高いサービス提供を行うためです。
これからの目標
海外企業のITの調査や統合支援を行う中で実感を伴って感じられるのが、マネジメント層のITに関する理解の高さとITに関する戦略性の存在です。
海外では、100名規模の会社でも直近の技術動向と自社が置かれた状況に応じたIT戦略立案やサイバーセキュリティの整備をひと通り実施しているのが普通です。
そんな中で日本企業が企業合併などのタイミングで「IT嫌い」を克服できるようにマネジメント層に対してよりわかりやすいIT面での助言をできるようになりたいと考えています。