テクノロジー・メディア・通信
Technology, Media and Telecommunications
TMTがイネーブラーとなり
人と社会にBetterをもたらす
テクノロジー/メディア・エンターテインメント/テレコムセクターコンサルティングリーダー パートナー尾山 哲夫
対談参加者
パートナー三浦 貴史
テクノロジー、メディア・エンターテインメント、テレコムといった幅広い企業群をけん引するTMTセクターチーム。生き残りをかけて激しい変容を続ける業界の展望を見渡しつつ、その先にある社会解決に向かって全力を注ぐ。そんなチームが求める人材像とは。リードパートナーの尾山哲夫と、ハイテク企業のイノベーションをリードする三浦貴史パートナーに聞きました。
「変わりゆく社会」の中、全方位で企業変革をリードする
激しく変容する社会においてTMTセクターチームが果たす役割についてお聞かせください。
パンデミックを経て「新常態」の社会が世界を覆う中、「Work From Home」や「新しい働き方」をはじめとする「新しい価値」へのシフトが進んでいます。同時に、米中貿易摩擦や地政学的リスクの高まりといった世界規模の動向変異が、TMT企業の業績に大きなインパクトを与えています。グローバルに展開する日本企業をクライアントとするわれわれTMTセクターチームは、そんな“変わりゆく社会”において企業の変革を可能にする「イネーブラー」としての役割を担っていると考えています。
イネーブラーであるわれわれは、さまざまな技術革新や、エンターテインメントを含めたコミュニケーション改革のためのソリューションを提供していきます。それは、EYが世界共通のパーパス（存在意義）として掲げる「Building a better working world〜より良い社会の構築を目指して」を実行することでもあります。
その中で、ハイテク業界の動向についてはどう捉えていますか。
近年、GAFAの躍進に見られるように、テクノロジードリブンで社会が変化する傾向が高まっています。その一方、先進国を中心に物質的な充足度が満たされつつある今、“楽しみ”といった人間の心の問題もフォーカスされるようになりました。今までのように単に物質的な供給をするだけではなく、精神的な意味合いの供給ができるかどうかが問われているのです。
われわれのクライアントは日本の伝統的な大企業が中心ですが、彼らの競争力を高め、活性化を促すこと自体が、日本全体の活性化につながるものと思っています。そして、EY Japanのメンバーファームがその面でも大きな役割を果たせる立場にあることが重要です。
メディア・エンターテインメント業界にも変化の波は押し寄せているのでしょうか？
メディア・エンタメ市場は、ある意味で特殊な二十数年を経て今があると考えています。デジタル化に起因して90年代後半から米国を中心に加速したM&Aを含む業界再編は、経営の効率化を推し進めることになりました。しかし日本では、放送法をはじめとした規制、コンテンツの権利問題などにより、小さいM&Aを伴う再編しか行われなかった事実があります。
コロナ禍前、日本の市場規模は世界3位だといわれながら、2022年までの成長率の予測で見るとグローバルの見通しよりもかなり低い結果が出ていたのは、そうした背景によるものですね。
そうだと思います。だからこそ、昨今のコロナインパクトの中、いかにしてグローバルメディア・プラットフォームと日本の市場との業界再編を進めるかが、歴史的にも重要な意味を持つといえるのです。
社会変革を舞台裏で支えるTMTセクターの真価
TMTセクターとして、“Building a better working world”をどのように体現していかれますか。
TMTは社会変革を前面で担う業界というよりも、「より良い社会」を構築するためのいわば裏方であり、そのための適切な手段を備えたプロの集まりであると考えています。
例えば、近未来社会として話題に上がるスマートシティですが、これを実現させる大前提として、多くのTMT関連企業の持つ技術が「街を支える手段」とならない限り、個人レベルのコミュニケーションでさえままならない恐れがあります。そして、それを実現するために国や組織、文化の壁をも越えることが、われわれTMTセクターチームにとってのパーパスの体現であり、Value Proposition、すなわち選ばれる理由でもあります。
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社（EYSC）は、技術を理解し、政治的な流れを含む社会の動きをグローバルに理解しているプロフェッショナルファームです。
コロナ禍を経て「つながり」の持つ意味や度合いが変わりました。TMTセクターとして、どのようなソリューションの提供を考えていますか。
残念ながら日本のTMT産業が、欧米テクノロジー産業の後塵（こうじん）を拝してきたことは否めません。それは技術革新の領域においてだけでなく、働きがいのある企業であるか否かの点についてもいえることで、多くの経営層が課題として挙げているのが実情です。つまり、ビジネスモデルそのものの変革が求められる局面にあるわけです。
そうであれば、単に戦略策定に終わる話ではなく、そこに付随するオペレーションの仕組みやシステムの変革、カルチャーを変えることさえも絡んでくる。そういった、総合的なビジネスモデルのトランスフォーメーションを支援しているのがわれわれのチームであり、そのために海外の先進的なナレッジを縦横無尽に活用できることがEYSCの価値だと思っています。
メディア・エンタメにも同様のことがいえますね。メディアのコンテンツとは無縁だという人は、世界中にほとんどいません。したがって、すべての人の意識を変える影響力を秘めているともいえるわけで、その意味で社会を大きく、直接的に変える力を持つ業界です。
三浦が言うように、グローバルレベルでナレッジ・ソースとコネクトしている点に、EYの強さの源泉があります。これを生かして日本ならではのイノベーションと文化をつなげることで、この業界の発展に貢献できるものと自負しています。
経営課題から社会課題へ。
サービスの起点はいつも課題解決にあり
どのようなメンバーをチームに迎え入れたいですか。
キーワードは「社会課題の解決」です。グローバルな視野と活動の舞台を持って社会課題に立ち向かうこと、そして新しいチャレンジに引かれる方に、ぜひ来ていただきたいと思います 。
社会に対して貢献したいことや、課題解決に対する使命感を持っている方で、そこに向かって正しく努力できる方に来ていただきたいと思います。この業界は変化が激しいので、いろいろなものを柔軟に捉えることができ、第三者の目線から客観的に事実を見つめる力を備えた人物への期待感が大きい。熱い思いに突き動かされる一方で、一歩引いて物事を見る冷めた視点も重要です。そういう方と一緒に働けるとうれしいですね。
この変革期において、「未知なるものへの旺盛な好奇心」を持っていること、そして「コネクトする行動力」を持っていることは極めて大きな武器になります。「アイデア・ビジネス・人」を結びつけるアクションこそが、新しいものを生み出す原動力です。そういうことによろこびを感じる方には引かれますよね。
そうですね。以前、中途採用面接の場で、EYSCのコンサルティング領域の幅の広さ、新しい取り組みの多さを知って、応募者に驚かれたことがあります。他の大手ファームでは大規模システム案件の受注にかなりのパワーを割いている状況ですが、EYSCが重視しているのはあくまでも課題解決。クライアントとの議論を通じて課題をつかみ、そこを起点にどんなソリューションを提供できるかを考えます。解決法ありきのサービスとは一線を画しています。
発想の視点は常にお客さまの側にある。応募者の方には、EYの特質としてそのことも知ってほしいと願っています。
