「変わりゆく社会」の中、全方位で企業変革をリードする

激しく変容する社会においてTMTセクターチームが果たす役割についてお聞かせください。

尾山
パンデミックを経て「新常態」の社会が世界を覆う中、「Work From Home」や「新しい働き方」をはじめとする「新しい価値」へのシフトが進んでいます。同時に、米中貿易摩擦や地政学的リスクの高まりといった世界規模の動向変異が、TMT企業の業績に大きなインパクトを与えています。グローバルに展開する日本企業をクライアントとするわれわれTMTセクターチームは、そんな“変わりゆく社会”において企業の変革を可能にする「イネーブラー」としての役割を担っていると考えています。

イネーブラーであるわれわれは、さまざまな技術革新や、エンターテインメントを含めたコミュニケーション改革のためのソリューションを提供していきます。それは、EYが世界共通のパーパス（存在意義）として掲げる「Building a better working world〜より良い社会の構築を目指して」を実行することでもあります。

その中で、ハイテク業界の動向についてはどう捉えていますか。

三浦
近年、GAFAの躍進に見られるように、テクノロジードリブンで社会が変化する傾向が高まっています。その一方、先進国を中心に物質的な充足度が満たされつつある今、“楽しみ”といった人間の心の問題もフォーカスされるようになりました。今までのように単に物質的な供給をするだけではなく、精神的な意味合いの供給ができるかどうかが問われているのです。

われわれのクライアントは日本の伝統的な大企業が中心ですが、彼らの競争力を高め、活性化を促すこと自体が、日本全体の活性化につながるものと思っています。そして、EY Japanのメンバーファームがその面でも大きな役割を果たせる立場にあることが重要です。

メディア・エンターテインメント業界にも変化の波は押し寄せているのでしょうか？

尾山
メディア・エンタメ市場は、ある意味で特殊な二十数年を経て今があると考えています。デジタル化に起因して90年代後半から米国を中心に加速したM&Aを含む業界再編は、経営の効率化を推し進めることになりました。しかし日本では、放送法をはじめとした規制、コンテンツの権利問題などにより、小さいM&Aを伴う再編しか行われなかった事実があります。

三浦
コロナ禍前、日本の市場規模は世界3位だといわれながら、2022年までの成長率の予測で見るとグローバルの見通しよりもかなり低い結果が出ていたのは、そうした背景によるものですね。

尾山
そうだと思います。だからこそ、昨今のコロナインパクトの中、いかにしてグローバルメディア・プラットフォームと日本の市場との業界再編を進めるかが、歴史的にも重要な意味を持つといえるのです。

社会変革を舞台裏で支えるTMTセクターの真価

TMTセクターとして、“Building a better working world”をどのように体現していかれますか。

尾山
TMTは社会変革を前面で担う業界というよりも、「より良い社会」を構築するためのいわば裏方であり、そのための適切な手段を備えたプロの集まりであると考えています。

例えば、近未来社会として話題に上がるスマートシティですが、これを実現させる大前提として、多くのTMT関連企業の持つ技術が「街を支える手段」とならない限り、個人レベルのコミュニケーションでさえままならない恐れがあります。そして、それを実現するために国や組織、文化の壁をも越えることが、われわれTMTセクターチームにとってのパーパスの体現であり、Value Proposition、すなわち選ばれる理由でもあります。

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社（EYSC）は、技術を理解し、政治的な流れを含む社会の動きをグローバルに理解しているプロフェッショナルファームです。